投資が進むと生活防衛資金は不要になっていく
投資を始めるときに口酸っぱく言われるのは「生活防衛資金を貯めてから」。
これは重要な指摘です。投資はあくまでも余剰資金でやるもの。万が一メインの収入が絶たれたときに生きるための資金は投資とは別に分けておくべきです。まさに命金です。
生活防衛資金はいくら必要?
この生活防衛資金は生活費の6ヶ月〜24ヶ月(2年)を確保する必要がある。と言われていますが、実際には本人のリスク許容度(独身か扶養家族がいるのか、会社員・公務員のような安定収入があるか、年齢など再就職のしやすさ)によって決めるのが良いと言われています。
6ヶ月を最低ラインとして、自営業者・フリーランスなどの収入が安定していなければ +6ヶ月、扶養家族がいる場合(とりわけ教育費用がかかるお子さんがいる場合)は+6 〜 12ヶ月すると良いでしょう。
生活防衛資金が24ヶ月分必要となると、相当なお金をためておく必要があります。 この額を抑えるためには1月の生活費を抑えることが重要です。まずは節約を心がけて不要な定期サービス・固定費を削っていきましょう。頑張って5万円節約できれば生活費防衛資金は120万低くすることができます。
とはいえ、資産総額が増えれば(現金としての)生活防衛資金は不要になっていく
さて、この生活防衛資金、私は2ヶ月分の現金(普通預金)のみを保有して残りは全部インデックス投資に回しています。
資産総額が増えると資産自体が生活防衛資金の役割を果たすからです。
インデックス商品は流動性が高いので、売却して2週間以内には現金化が可能ですから生活費の1〜2ヶ月分の現金(普通預金)があればインデックスを現金化するまでの時間を稼ぐことができます。
資産総額がいくらになったら(現金としての)生活防衛資金は不要になる?
保有している全てのインデックス商品の価格が半分になることはない。という想定であれば、総資産が生活防衛資金の2倍以上になれば現金としての生活防衛資金は不要になります。
ご注意
この話の前提は投資をインデックスオンリーで運用している場合に限ります。
個別株で運用している場合は価格が半値以下になることは十分有り得る話ですので、十分お気をつけください。